更新日:2023年5月12日
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温泉熱は、地域固有の熱源として地産地消が可能な再生可能エネルギーです。
近年では、温泉旅館などで温泉熱を利用した事例もでていますが、「カーボンニュートラルやまがた2050」の達成に向けては、今後ますますの有効利用が必要です。
「温泉」は、浴用や観光資源として多くの人々に利用されてきました。しかし、温泉「熱」は、入浴に適した温度の熱のみが利用されるだけで、まだまだ使われずに捨てられている「熱」がたくさんあります。
この捨てられている「熱」を、私たちが普段使っている暖房やシャワー、融雪などに活用することで、光熱費・CO2排出量の削減、地域活性化などが期待できます。
(出典:環境省自然環境局自然環境整備課温泉地保護利用推進課「温泉熱有効活用に関するガイドライン」)
温泉熱を有効活用することで、温泉を利用しているホテル・旅館、温泉熱事業者に、省エネによる経済効果だけでなく、CO2削減による環境効果・地域経済活性化などの社会効果が期待されます。さらに温泉資源の適切な管理により温泉枯渇防止となり、環境資源保護への貢献も期待されます。
影響面 | 導入効果(例) |
経済性 |
化石燃料利用量削減による光熱費の低減 温泉熱利用PRによる集客数増加および知名度向上 |
環境性 |
化石燃料利用量削減による省エネ・CO2削減など環境負荷低減 集中配湯など温泉利用量の管理による温泉資源枯渇防止および温泉資源の保護 |
社会性 |
温泉熱を活用した新産業創出による新規雇用および地域経済活性化 温泉熱利用で得られた収益の活用による地域経済活性化 環境教育への活用 |
(出典:環境省自然環境局自然環境整備課温泉地保護利用推進課「温泉熱有効活用に関するガイドライン」)
温泉の集中管理により周辺施設へ温泉供給を実施。
また、その温泉(60度程度)を熱源としてヒートポンプを用いて温水を作り、周辺旅館等に温泉の配湯とあわせて温水の供給を行うとともに、各施設の温泉量制御による浴槽加温、熱源機器の高効率化等も同時に実施し、省エネルギー化を実現。
(出典:環境省自然環境局自然環境整備課温泉地保護利用推進課「温泉熱利用事例集」)
環境省では、温泉熱に関しての広範な理解を得ること及び利用促進を図るため、各種支援策を用意しています。
環境省において、温泉熱の有効活用を促進するため、「温泉熱有効活用に関するガイドライン」を平成30年度に作成しました。今般、同ガイドラインの普及及び温泉熱の有効活用に関する情報提供を目的として、「令和4年度温泉熱の有効活用促進セミナー」を開催します。
詳しくは、リンク先をご覧いただき、申込ください。